クラウド型 MESを活用した「設備稼働率・停止理由の見える化」（ProManage Cloud）

このような課題はありませんか？

設備の稼働率向上に向けた「稼働率」と「停止理由」の把握

製造現場のありたい姿

多品種少量・変種変量生産により、経験や感覚だけでの現状把握・課題特定・課題解決が難しくなっています。製造現場における「設備の稼働率向上」に向けて、下記のような状態を目指すことが求められています。

• 「設備の稼働状況」「設備の停止理由」を正しく、効率的に、リアルタイムに、把握できる状態。
• データをもとに、課題特定、改善策検討できる状態。

製造現場でよくある課題

しかし、設備稼働率向上に向けて、製造現場では、下記のような課題があるのではないでしょうか？

• 「稼働率」の定義が明確になっておらず、正しく「稼働率」を算出できていない。
• 「停止理由」「停止回数」「停止時間」などを記録あるいは測定してはいるが、「稼働率」に対して、どの「停止理由」の影響が大きいのか、データをもとにした十分な分析ができていない。
• 「稼働率」や「停止理由」の収集と集計に、手書きの日報やExcelを利用しているため、記載ミス、転記ミス、集計ミスが発生しており、データの信頼性が低い。

ソリューションのご提案

製造実行システム ProManage Cloudを活用した、組立加工系設備の「稼働率」「停止理由」の見える化で稼働率向上に貢献

伊東商会は「弊社パートナー企業ProManage社（本社 シカゴ）が提供する製造実行システム（MES）ProManage Cloudによる見える化」と、「産業機械の専門商社 伊東商会ならではのサポート」を組み合わせで、お客様へ価値提供。工場の設備稼働率の向上に貢献します。

価値１．正しいデータを収集

ProManage Cloudを活用して設備から直接データ収集。「生産量」「稼働率」「サイクルタイム」などのデータを正しく収集可能です。

また、一部、作業者の手入力が必要になる「設備の停止理由」データについては、作業者が正しく入力できるようになるまで、伊東商会がサポートします。

価値２．データをもとにした現状把握・課題特定・課題解決

「ProManage Cloudを活用して収集したデータの見方・分析方法」のトレーニングは、伊東商会が実施します。

さらに、前職で工場長としてMESを活用したマネジメント経験もある弊社ソリューションアーキテクトによる、「課題特定」と「課題解決」のサポート・ご提案も可能です。

ProManage Cloud導入検討から活用までの流れ

１．導入検討

実施すること

• 工場の「ありたい姿」と「現状」を確認
• ProManage Cloudのご紹介
• お客様工場の設備・接続方法の確認

主な成果物

• 「ありたい姿」を実現するための計画と提案書
• 要件定義書
• 見積書

２．工場の現状把握

実施すること

• ProManage Cloud Package1の利用を想定
• まずは作業者に負担をかけず、設備のみからデータを収集
• 最小設備1台からモニタリングを開始し、段階的に接続台数を拡張

主な成果物

• データ収集状況の共有レポート
• 収集したデータを踏まえてありたい姿を実現するための計画と提案書

３．工場の課題特定・課題解決

実施すること

• ProManage Cloud Package2の利用を想定
• 作業者によるデータ入力開始

主な成果物

• 停止理由分析レポート
• 課題解決のご提案

よくある質問

Q.どのような価格設定ですか？

下記のような費用が発生します。

• ProManage Cloudの開設費＋利用料
• ハードウエア（エッジPC、IoTデバイスなど）
• サポート費用（設備の接続、初期トレーニング、データ活用など）

※価格は接続設備台数、機能、サポート内容により異なります。お気軽にお問合せください。

Q. ProManage Cloudはどのような種類の設備に接続可能ですか？

ProManage Cloudは、下記のような設備に接続しデータ収集が可能です。

CNC・切削加工・プラスチック射出・押出成形・ブロー成形・プレス成型・自動組立機・ロボット・パッケージング・プレスブレーキ・デバリング・ダイカスト・充填機・自動検査機・混合機・圧延機　など

Q. ProManage Cloudはデータをどのように収集しますか？

ProManage Cloudは、下記のようなデータ収集方法があります。

• 設備からのデータ収集
  • PLCに接続されている設備：OPCサーバや専用ドライバを使ってデータ収集
  • PLCに接続されていない設備：スマートカウンター（ProManage社製のIoTデバイス）を使用してデータ収集
• 作業者によるデータ入力
  • 停止理由など、設備から収集できないデータは、タブレット端末を使用して作業者がデータを入力